「『できない』と言わずにやってみろ！（晝馬輝夫）、
具体的に明確に肯定的に『目標』を持つ」
日創研経営研究会は、株式会社日本創造教育研究所（以下、日創研）の可能思考研修で学んだ方々のために、各地域で可能思考能力をさらに鍛え、学び、当時の日創研の目的と使命である『中小企業の活性化』のために、日創研創業8年目に設立したものです。
2024年度の本部会長方針も踏まえながら、2025年度は、浜松ホトニクス株式会社の創業メンバーの1人で中興の祖とされる、晝馬輝夫元社長の著書のタイトル「『できない』と言わずにやってみろ！」から引用させていただきました。
また、2024年度の積み残しである「具体的に明確に肯定的に『目標』を持つ」をテーマに、会員各位やTTコース修了の方々を対象に、希望される各地経営研究会の会員の方々とご一緒に、『エグゼクティブリーダーシップ（目標実現）ビジネスセミナー』を通して学んでいきたく思います。
目標なき社員さんはモチベーションが上がらず、目標なき会社も緩い職場になっていきます。目的や目標は人間が思う所あって、そこから派生する「考えるところ」から生まれるのが目的です。真に思うところがない人に、それを具体的に実現するための考えは生まれてこないのです。
心の中で、自分でもはっきりはしなくても、思うところがある人は、必ず思いを成し遂げようと、目的を明確にし、その目的を叶えるために色々と考えるものです。
①今の自社の現状は「思うところ」が弱いために、何らかの課題に直面しているのか。
②「思うところ」はあるが、考えがまとまらないために起きているのか。
③エグゼクティブな立場にある人は、常に考えて、思考を現実化させています。
スタンフォード大学にある、ロダンの「考える人」の像は、考えているというよりも、「思うところをどうしようか」と自らに問いかけている姿のように、教会に行くたびに感じました。
銅像をじっつと見つめながら、自問自答していました。我々リーダーは、自らの「思うところ」がなければ、実は考えているようで考えていないのかもしれません。
その証として、日創研経営研究会本部の後援事業として開催した「目標実現アンバサダーグランプリ大会」の出場選手は、若いながら三年後の目標まで設定し、中には縁戚なしで85億円企業のNo.2にまでなり、実に見事な人財として育っています。
今別府英樹審査委員長や6名の審査委員の皆様も感嘆され、若者は「思うところ」を溢れんばかりに持ち、それ故に目標の重要性を通して考え続け、結果として実行に移して、「思うところ」を成し遂げていくのです。若者たちに学びました。
主催した日創研や、審査委員の皆様も、年々素晴らしい目標実現アンバサダーの若い方々の志の高さや、自社の未来に対する明確なビジョンに心打たれました。
まさに、晝馬輝夫元社長の「『できない』と言わずにやってみろ！』の精神で、このお言葉をキャッチフレーズにして、一年間を飛躍の年にしたく思います。
晝馬輝夫元社長のような心意気を持てば、疲弊しつつある日本の再生は間違いなく可能だと思います。月刊『理念と経営』の巻頭対談にご登場頂きましたが、ノーベル賞受賞者のお二人を支えられた方でもあり、日本が取り組まなければならない次世代の産業のように思います。
恐らく、現在の経済界にあって、経営哲学・未来を見る目・イノベーション、「日本を憂う」などを含め、我々が一番学ばなければならない経営者像だと思います。
また、働き方改革から、中小企業の強みを今一度生かすためには、自社の「働きがい改革」を急ぐ必要があり、人不足を安易に耳にせず、どうすれば『人が集まる魅力ある職場にするか』を、真剣に考える時に来ています。
日創研では、東証グロース上場で高卒採用日本一の法人会員企業と高卒採用の業務提携を行い、7月末にプレスリリースしました。
担当の専務が起業家養成スクールOBであり、起業家精神を強くお持ちです。日創研の法人会員企業様に貢献するべく、Win-Winの関係で、現在、本格的に日創研も力点をおいて準備活動をしています。
しかし、TTコースなど多くの研修を受けておられる同社の社長は、『日創研さんで学ばれるような企業でなければ、採用は無理になってきています。濡れ手に粟の感覚での採用は難しい時代です。若者は働きがいを求めています』とおっしゃってました。
我々の身近なところで、日創研でも、働く社員さんの働く意味の価値や本質を高めていく努力をしていますが、「意識改革の可能性は目標をもったリーダーが存在する企業にしかないもの」と考えています。
日本では「働くことは悪いこと」という考え方がはびこり、そうした働き手が多くなっています。そして、その原因は若者にあるのではなく、目標なきリーダーがつくっているという指摘もあります。
国際比較を毎年分析していますが、ギャラップ社のグローバル職場環境調査によると、日本で「熱意ある社員」は100人のうちにわずか５人という回答です。調査対象国のうち、世界では１45か国中、145位の最下位なのです。あまりにも異常であり、『米国の100人のうち34人は熱意がある』という比較実態に驚かされています。より格差が鮮明になっています。
また、世界の「従業員エンゲージメント指数」は、過去最高の23％にまで高まっています。つまり、働くことに熱意を持ち、喜びを持つのが世界のトレンドであるのに、日本はこの10年間7.5％から下がる一方で、世界平均と比較し、わずか5％となっているので国家としての危機だと思います。
さらに日本の貢献意欲も低くなっています。イギリスに本拠を置くCAFによる、世界寄付指数「別名・人助けランキング」でも、日本は119か国中で118位です。日本人の強みである思いやりや貢献意欲は、実に変わり果てているのです。
これらの要因の最大理由が、明確な目標や働く価値、生きる意味の喪失から起きているような気がします。今一度、自社を見つめなおして、意識革新やビジネス目標の設定を明確にすべきだと思います。
また、最低賃金の上昇も、今後加速することは否めません。雇用の流動性も進み、社会保険など公的コスト負担も油断できません。その上にゼロ金利政策はなくなり、中小企業の受難はひどくなるばかりです。
そのために、中小企業の第一の防御策は、業績アップ６か月セミナーでお伝えしている「粗利益獲得」です。そこで、2025年度は、公正なビジネス取引の有り方を研究し、元請け・下請けの健全な取引の有り方を学ぶため、「公正取引研究委員会」を新設委員会として設置しました。
ただ、誤解していただきたくないのは、自社のイノベーションを行う努力もせず、価格決定権の学びもしないで、製品・技術・サービス・商品の価値を高めることが出来なければ、それらを購入する義務は元請けにはないことも付け加えたいと思います。自助努力の精神なくして、景気変動だけで企業は生き残れないことを承知しなければならないのです。
アメリカ経済の停滞が言われ始めている中、我々は自助努力の精神を取り戻す時であり、自社の成長・発展を妨げる要因を解決するためには、
①やるべきことを堅実にやり続ける努力
②やってはならないことをやらない努力
③望み続ける力の向上
上記三つを継続的に実践している企業にとっては機会です。
また、各地会長・事務局長には、大変ご苦労をお掛けしますが、日創研経営研究会の会務の一丁目一番地である、定款・諸規定の遵守を念頭にお持ちいただき、全体最適でご支援いただきたく思います。
2025年度は、さらにその基礎・基本としての『人間力・考える力・仕事力・感謝力』を磨く場として、例会のあり方も含めて、入会トライアル（愛媛モデル）の強化を第一方針に掲げました。
関係各位には、鋭意精進ご努力の上、お互いが協力しあってより良い会社づくりをしていただきたく、お願い申し上げます。
2025年度の具体策
方針① 入会トライアル（愛媛モデル）の総仕上げと各地での確立。
人は誰と出会うかで決まります。この入会トライアル（愛媛モデル）は、スターバックスの店長などの体験をされた、トライアル特別委員会の橘委員長が、自社の採用手法として取り組んでものを、日創研経営研究会の会員拡大用にアレンジされた、画期的な経営イノベーションの事例なのです。
入会トライアル（愛媛モデル）を通して、入会された方々をどのようにフォローすればいいか、純粋な貢献欲求から生まれたものです。自社にも活用すべく実践してスキルを向上させてください。中小企業は今後どうあるべきかを啓蒙し、参加会員が真摯に考える習慣を身につけなければ、会社の未来も、日創研経営研究会の未来もありません。
2025年度方針「『できない』と言わずにやってみろ！」という晝馬輝夫元社長のお言葉の下で、「具体的に明確に肯定的に『目標』を持って全単会で実践していただきたく思います。
目的・目標を明確にし、実行に移し、厳しい時代だからこそ、組織を束ねるエグゼクティブ（会長・事務局長・三役）の、目標実現能力開発として肯定的にお取組みください。
方針② 「理念と経営」経営者の会とのWin-Winの関係
「理念と経営」経営者の会は、高橋勇会長の後任として、2024年度まで本部会長特別補佐としてご活躍された景山良康さんが第4代会長に就任され、「理念と経営」経営者の会の支部勉強会を各地経営研究会で開催し、経営革新のために共
に学び、叱咤激励しあう場づくりをしていただきたい。」と、お
願いしました。
理由は聞くだけの学びではなく、今までにない経営理念の必要な時代であり、やはり、中小企業のマインドイノベーションが不可欠な時代だからこそ、暗黙知を鍛え、行間を読む力を高め、自社の経営理念の浸透が強く求められます。
社長・幹部がディスカッションを通してお互いに交流を図り、より良い人脈のネットワークづくりのためにも、日創研経営研究会と、「理念と経営」経営者の会のマッチングは、ベストな情報交換の場です。
特にお願いしたいことは、入会トライアル（愛媛モデル）のバックアップを含めて、企業思考の少ない人は、「理念と経営」経営者の会で組織の有り方を学ぶ場として引き続きお育てくださり、企業の成長・発展を学びたい方には、その方々の成功やご発展のために日創研経営研究会にご入会いただき、入会した会員の企業を成功させるためにも、日創研経営研究会で学ぶ協働関係をお願いしたく思います。
「理念と経営」経営者の会と協力し、
①新たな入会者をつくる仕組み。
②定着率を高める仕組みを確立する。
日創研経営研究会の存在意義を高める年にしていきたいと思います。
方針③ エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナー
厳しい時代だからこそ、組織を束ねるエグゼクティブの特別な努力と能力開発が大切だと思います。可能思考セミナーのSA・SC修了、SGA修了生、TT卒業者を対象にして、オンラインのセミナーを、田舞・松原コンビで開催する計画です。
コロナ下でさまざまな教育カリキュラムをご提供してきましたが、「エグゼクティブビジネスSA」としてビジネス感覚・可能思考の組み合わせで生まれたものです。
ビジネスSAでヒントを得て、コロナ禍の真っ最中に経営革新した企業は、驚くほどの飛躍を遂げています。今の時代にこそ「やるべきことを堅実にやり続ける努力」と、「やってはならないことをやらない努力」と、「望み続ける力の向上」と、いかにしてこの時代を乗り切るか、エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナーは、その具体策としての目標設定を叶えていく内容です。開催は希望される各地経営研究会のみで、理想は日創研経営研究会全体で、ご参加いただきたく仕組みです。
まさに我々は一番何を大事にして目標設定するか、望む力の強化が要るものと思います。自らが実践して体験したものだけが自分のものとなり、それが自分の会社の人財や業績、競争優位をつくっていくのです。
目標を実現するには、やはり人間としての希望や情熱を掻き立てる大きな目標が大切です。しかし、それは浮わついたものではいけないということです。その目標実現に希望を抱きつつ、情熱を掻き立てながら「やるべきことを堅実にやり続ける努力」と、「やってはならないことをやらない努力」、この両面の努力が必要です。
私は、そのことを「エグゼクティブ・リーダーシップ」と呼んでいます。時代に相応しい理論と実践を駆使して、基本は希望者のみを条件にして行います。
今こそ「小さく」考えるのではなく、大きな希望と同時に、堅実に実行していく両輪が大切です。仕事に熱中し、どのようにすれば目標実現できるのか。そのことを常日頃から考え、没頭してこそ、私たちは多くの経営スキルやキャリアを身につけることができると思います。
2024年度は「エグゼクティブ・ビジネスSA」を、2025年度は、「エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナー」を実行に移してみたいと思います。
エグゼクティブには、特別な・実行力のある・幹部・上級管理職という意味があります。各地経営研究会へ参加希望者を募り、TTコースOBにも声をかけて、オンライン開催をしていきたく思います。当然、参加資格は「SA」「SC」修了者の方々です。
2024年1月1日起きた能登半島地震に対して、日創研自身も、今までのように全社員が熱心な募金活動の支援なども出来ていません。エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナーの収益の50％は、日創研経営研究会から被災地の支援として取り組みます。
より自分の会社を成長発展させ、顧客満足を創り出し、差別化戦略を駆使した企業には、明確で肯定的な目標があります。
そして、特に修練されたエグゼクティブが存在し、特別な努力をされています。日創研経営研究会の皆様も、ただ、やみくもに目標に立ち向かうのではなく、そこには手引書のようなものが必要だと思います。
日創研では目標実現能力を高める意味でも、①自己への気づき、②可能思考能力の強化、③やり抜く力など、自分の潜在能力を時代の変化に合わせてエグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）を発揮されています。
エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナー計画
●開催形式：オンライン
●日程：第1回6月16日(月)～17日(火)
第2回7月22日(月)
第3回8月19日(火)
●時間：10時00分～19時00分 全日程共通
●講師：田舞徳太郎、パートナー：松原誠
方針④ 公正取引研究委員会の設置と諸活動
経済産業省や中小企業庁では、本格的な産業構造の歪みに取り組み始めました。各地で「価格交渉講習会」を開き、QRコードなどで広報活動を行っています。
①価格交渉サポート窓口
②下請けかけこみ寺
③下請法に関する講習会
④下請法/価格交渉を学ぶなどです。
2024年問題の解決に対してようやく重い腰を上げたように思います。ただ、この委員会は日本の大手企業を批判する立場ではなく、多くの中小企業を稼げる会社にするために、設置しました。
健全なビジネスの有り方を研究し、経済産業省・中小企業庁の啓蒙運動などを通して、日創研経営研究会の会員企業様のご相談や啓蒙などを行うものです。ビジネスは『自分の城は自分で守る』ことが基本原則です。
方針⑤ 全国大会in浜松を成功させる。
2024年度の全国大会in姫路は、日創研経営研究会が誇る、姫路経営研究会の同志である桑田一成さんにご講演をいただきました。19TT時代からわずか１8年で、堅実なビジネスモデルを築きあげられたモデル（お手本）企業です。
浜松は遠州地区でモノ作りのメッカです。浜松で切磋琢磨して学びたいと思います。
方針⑥ 第2回会員企業対抗13の徳目朝礼大会の充実
「楽なトレーニングは役に立たない」といわれます。自己観察学習、自己洞察学習のツールとして、リアリティーのある工夫された各地区リアル大会の開催も含め、全国大会での審査がより効果的な映像など、より一層の充実を図り「リ・テンションプログラムとして活用する会員企業様」が増えてきました。
中小企業らしく、経営理念の浸透や、OJTとして活用している企業の人財定着には驚かされます。全国大会in姫路でも、より一層工夫した「会員企業対抗１３の徳目朝礼大会」をお育てくださいました、歴代の公式教材活用委員長や公式教材普及委員会担当副会長のご苦闘に感謝申し上げます。
方針⑦ 特別研修（オンライン開催）
会場費の高騰は、リアル開催を拒否するがごとく、今回もオンラインとなります。本来は参加費をアップしてでも、リアル開催を行いたく、時期到来を望んでいますが、2025年度は従来通りオンラインと開催とします。
方針⑧ 10月全国同日例会（担当経営理念・戦略委員会）
コロナ禍からオンラインで合同例会で開催したものです。会員企業様の経営革新の事例を発表いただき、そこから学んでいきます。
方針⑨ 第31回全国経営発表大会の成功
全国経営発表大会は、日創研経営研究会本部の基幹事業であり、2024年度の第30回全国経営発表大会は、4年ぶりのリアル開催でした。2025年度は、大阪・関西万博の開催と重なり、11月に変更しての開催です。永田委員長はじめ、明確な目標をもった流れでの全国経営発表大会のご支援をお願いしたく思います。
方針⑩ 本部レクチャラーの例会での最大活用
コロナ禍も収束し、例会開催の多くが、リアル開催となりました。日創研経営研究会の一つの理念、二つの目的、三つの誓い、会員心得10ヵ条（行動規範）を唱和し、日々の経営を振り返り反省をすると共に、さらなる業績向上策を考える場となっています。そのような場において、本部レクチャラーは、厳しいルールの上に、各地例会に招聘いただくべき自らがまず率先して学ばれており、その講演から特別に学ぶことが出来ます。
絶えず、外部環境に応じた日創研の本部研修を継続して学び続けられ、実践的にマインドイノベーションを行い、業績向上を成し遂げておられます。
本部レクチャラーは、三位一体論にあるように「社長力・管理力・現場力の三位一体経営」を通して、お客様に喜びを提供し、社員さんの働きがい改革に努め、地域社会の発展に貢献されています。
「理念と経営・共に学ぶ会」「13の徳目朝礼」といった公式教材を積極的に活用され、グロースカレッジの活用にもチャレンジし、貢献意欲や自己成長欲求の高い経営を実現されています。
例会に招聘された際には、自社の事例発表と共に本部会長方針の展開に努め、会員企業の成長発展の促進を行なうべく、各地経営研究会に貢献しておられ、目標実現に関しての造詣も深い方々です。
最大活用して、一つの経営資源として前向きにご活用いただき、三位一体経営を通して「採用・教育・リテンション（定着率向上策）」など、積極的に学んでいただきたく思います。
方針⑪ グロースカレッジ導入企業の公式教材普及委員
コロナ禍にあたって日創研が開発したグロースカレッジについて、グロースカレッジは日創研経営研究会の公式教材ではございませんが、公式教材普及委員会の導入企業社の中から、事例発表者を派遣させていただきます。
様々な『人と企業の成功づくり、中小企業の活性化』のミッション実践のため、コロナパンデミックを機会に、新規研修だけではなく、DX時代に適した経営道具としてのツールの開発を行いました。
スタンフォード大学で学んだモデリング学習の理論導入と、各社のオペレーションやマネジメントなど、生産性の向上や経営革新や、福利厚生紹介などのジョブナビ（日創研社内300番組）と、人財育成や、採用、教育、人財の定着率アップなどのジョブナレ（現在約800番組）の開発を行いました。
日創研の会員企業様（全員導入）だけとご契約させて頂いており、全社員導入が条件としてありますが、コストパフォーマンスの高いものです。
お一人から、3500人の企業様にもご活用頂いて折、その導入プレゼンターを、公式教材委員会に数名お願いしています。目的をシンプルにすれば、「自社の働き甲斐改革」と「人が集まる魅力ある職場づくり」と「採用・教育・リ・テンションプログラム」など、日創研の使命・目的に合致した内容です。
DX時代の必要ツールとして、築林公式教材普及委員長は率先して導入され、人財育成に早速活用しての定着率アップ・業績アップを実現されています。
また、ある2025年度会長予定者は、自らが担当され、国内業界をリードする企業に素早く革新され、NHKの30分番組に企業開催のイベントが紹介されるなど、大きな機会をものにされています。
ご希望される各地会長と事務局長には、ご契約をして一年間内容を吟味していただくべく、無料にてご活用いただく機会を設けます。目的・番組活用方法などは契約の際にお伝えします。
●本部後援依頼事項
日創研経営研究会本部主催事業の後援
① 2024年度全国同日例会 「理念と経営」経営者の会への後援
「理念と経営」経営者の会 主催事業への後援
①「理念と経営」経営者の会5時間セミナー
② 月刊「理念と経営」創刊、
「理念と経営」経営者の会 設立20周年記念全国大会
株式会社日本創造教育研究所主催事業への後援
①エグゼクティブ・リーダーシップ（目標実現）セミナー
②第6回目標実現アンバサダー大会
③第7回ＴＴアワード経営発表大会
日創研経営研究会
本部会長 田舞徳太郎
